土曜日の一日一論点

　　復習　一日一論点（カテゴリー別・リンク）


　おはようございます！

　昨日は久しぶりの雨でしたが、夏場と違って、ゲリ
ラ豪雨みたいな降り方じゃないのがいいですね。

　では、土曜日の一日一論点です。


（一日一論点）不動産登記法

　登記上の利害関係を有する第三者が作成した承諾書
に添付する印鑑証明書は、作成後３か月以内のもので
あることを要しない。

　印鑑証明書の作成期限に関するものですね。

　以下、不動産登記法の過去問です。

　　　・・・・・・・・・・・・・・・・

（過去問）

Ｑ１
　Ａが所有権の登記名義人である甲土地について、Ａ
を債務者とする抵当権が設定されている場合において、
Ａの債務をＢが引き受けたときは、登記識別情報を提
供した上でする当該抵当権の債務者を変更する登記の
申請に際して、Ａの印鑑に関する証明書を添付情報と
することを要しない（平28-17-エ）。

Ｑ２
　建物を新築する場合における不動産工事の先取特権
の保存の登記を申請するときは、登記義務者の印鑑に
関する証明書を提供することを要しない（平25-
15-オ）。

Ｑ３
　外国に居住する日本人が登記義務者として登記の申
請をする場合には、印鑑証明書を提供せず、署名証明
書を提供することができるが、当該署名証明書は、作
成後３か月以内のものであることを要する（平20-
17-ア）。

Ｑ４
　日本に居住する外国人Ａが甲土地の登記名義人であ
る場合、Ａが居住している市の長が発行したＡの印鑑
に関する証明書は、甲土地についてＡを登記義務者と
する登記の申請の添付情報とすることができない
（平28-17-イ）。

　　　・・・・・・・・・・・・・・・・・

続きはこちら

週末の一日一論点

　　復習　一日一論点（カテゴリー別・リンク）


　おはようございます！

　早速、今日の一日一論点です。


（一日一論点）不動産登記法

不動産登記規則62条1項
　次の各号に掲げる場合における登記識別情報の通知
は、当該各号に定める者に対してするものとする。
①　法定代理人によって申請している場合
　　当該法定代理人
②　申請人が法人である場合
　　当該法人の代表者

　登記識別情報の通知の相手方に関する条文です。

　一部、カッコ書は省略していますので、そこは各自
で確認してみてください。

　以下、不動産登記法の過去問です。

　　　・・・・・・・・・・・・・・・・

（過去問）

Ｑ１
　Ａの持分が２分の１、Ｂの持分が２分の１であると
の登記がされた共有不動産について、その持分をＡは
３分の１とし、Ｂは３分の２とする所有権の更正の登
記がされた場合には、Ｂに対して登記識別情報が通知
されない（平20-13-オ）。

Ｑ２
　Ｂに成年後見人が選任されている場合において、当
該成年後見人が法定代理人として自ら、Ａを売主、Ｂ
を買主とする売買を登記原因とする所有権の移転の登
記の申請をし、その登記が完了したときは、登記識別
情報は当該成年後見人に通知される（平29-18-オ）。

Ｑ３
　登記の申請について委任を受けた代理人は、法定代
理人が代理して登記を申請する場合と同様に、申請に
係る登記が完了したときは、当然に登記識別情報の通
知を受けることができる（平19-21-ウ）。

Ｑ４
　登記識別情報の通知を受けるための特別の委任を受
けた申請代理人である司法書士が電子情報処理組織を
使用する方法により不動産の登記の申請をする場合に
おいて、送付の方法による登記識別情報を記載した書
面の交付を希望するときは、当該申請代理人の住所を
送付先とすることができる（平30-14-エ）。

　　　・・・・・・・・・・・・・・・・・

続きはこちら

木曜日の一日一論点

　　復習　一日一論点（カテゴリー別・リンク）


　おはようございます！

　今日は木曜日、早速、今日の一日一論点です。


（一日一論点）会社法

会社法915条3項
　第１項の規定にかかわらず、次に掲げる事由による
変更の登記は、毎月末日現在により、当該末日から２
週間以内にすれば足りる。
①　新株予約権の行使
（２号省略）

　登記期間の特則ですね。

　省略した２号は、取得請求権付株式の登記です。

　ちなみに、２項が、募集株式の発行です。

　登記期間は大事ですから、915条はよく確認してお
いて欲しいと思います。

　以下、商業登記法の過去問です。

　　　・・・・・・・・・・・・・・・・・

（過去問）

Ｑ１
　新株予約権の行使がされた場合においては、当該株
式会社が自己株式のみを交付したときであっても、新
株予約権の行使による変更の登記の申請をしなければ
ならない（平24-29-ウ）。

Ｑ２
　新株予約権の行使により株式を発行する場合におけ
る当該新株予約権の発行に係る募集事項として、株主
総会の決議により資本金として計上しない額を定めた
ときは、新株予約権の行使による変更の登記の申請書
には、当該株主総会の議事録を添付しなければならな
い（平24-29-ア）。

Ｑ３
　新株予約権の行使期間の満了による変更の登記の申
請書には、当該登記を代理人により申請する場合を除
き、他の書面の添付を要しない（平21-29-エ）。

Ｑ４
　新株予約権の行使の条件を定めた場合において、当
該条件が成就しないことが確定し、当該新株予約権の
全部を行使することができなくなったときの当該新株
予約権の消滅による変更の登記の申請書には、当該新
株予約権が消滅したことを証する書面を添付しなけれ
ばならない（平31-31-オ）。

　　　・・・・・・・・・・・・・・・・

続きはこちら

週の真ん中の一日一論点

　　復習　一日一論点（カテゴリー別・リンク）


　おはようございます！

　早速、今日の一日一論点です。


（一日一論点）会社法

会社法247条
　次に掲げる場合において、株主が不利益を受けるお
それがあるときは、株主は、株式会社に対し、第238
条第1項の募集に係る新株予約権の発行をやめること
を請求することができる。

①　当該新株予約権の発行が法令又は定款に違反する
　場合
②　当該新株予約権の発行が著しく不公正な方法より
　行われる場合

　新株予約権の発行の差止めに関する条文ですね。

　以下、会社法の過去問です。

　　　・・・・・・・・・・・・・・・・

（過去問）

Ｑ１
　募集新株予約権の割当てを受けた申込者は、払込期
日に当該募集新株予約権の新株予約権者となる
（令3-29-2）。

Ｑ２
　募集新株予約権を引き受けようとする者がその総数
の引受けを行う契約を締結して当該募集新株予約権が
発行された場合において、当該募集新株予約権の発行
が法令又は定款に違反し、株主が不利益を受けるおそ
れがあるときは、株主は、当該募集新株予約権の新株
予約権者に対し、会社法上、当該募集新株予約権の行
使をやめることを請求することができる（平30-29-
エ）。

Ｑ３
　募集新株予約権の発行が法令若しくは定款に違反す
る場合又は著しく不公正な方法により行われる場合に
おいて、株主及び新株予約権者が不利益を受けるおそ
れがあるときは、株主及び新株予約権者は、株式会社
に対し、当該募集新株予約権の発行の差止めを求める
訴えを提起することができる（令3-29-4）。

Ｑ４
　株式会社が募集新株予約権の発行手続により新株予
約権を発行した場合には、資本金の額は増加しない
（平19-32-イ）。

　　　・・・・・・・・・・・・・・・・・

続きはこちら

火曜日の一日一論点

　　復習　一日一論点（カテゴリー別・リンク）


　おはようございます！

　昨日のホームルームに参加していただいたみなさん、
ありがとうございました。

　ぜひ、記述式の問題もどんどん解いて、目の付け所
を身に付けていって欲しいと思います。

　では、今日の一日一論点です。


（一日一論点）商業登記法

　新株予約権の放棄による変更登記の申請書には、代
理人による場合の委任状を除いて、他の書面の添付を
要しない。

　新株予約権の登記に関するものですね。

　以下、商業登記法の過去問です。

　先日の会社法と同様、上場会社ではないことを前提
として解答してください。

　　　・・・・・・・・・・・・・・・・

（過去問）

Ｑ１
　新株予約権の内容として、金銭以外の財産を当該新
株予約権の行使に際してする出資の目的とする定めが
ある場合であっても、募集新株予約権の発行による変
更の登記の申請書には、登記すべき事項として当該財
産の価額を記載することを要しない（平31-31-ウ）。

Ｑ２
　募集新株予約権の内容として、譲渡による当該新株
予約権の取得について発行会社の承認を要する旨の定
めがあるときは、募集新株予約権の発行による変更の
登記の申請書には、登記すべき事項としてその定めを
記載しなければならない（平29-31-イ）。

Ｑ３
　新株予約権の内容として、当該新株予約権に係る新
株予約権証券を発行する旨の定めがある場合であって
も、募集新株予約権の発行による変更の登記の申請書
には、登記すべき事項として当該定めを記載すること
を要しない（平31-31-イ）。

Ｑ４
　募集新株予約権と引換えにする金銭の払込期日を定
めた場合において、当該金銭の払込みがされて募集新
株予約権が発行されたときは、募集新株予約権の発行
による変更の登記の申請書には、当該期日が当該募集
新株予約権の割当日より前の日であるときに限り、当
該払込みがあったことを証する書面を添付しなければ
ならない（平29-31-ア）。

　　　・・・・・・・・・・・・・・・・

続きはこちら

連休明けの一日一論点

　　復習　一日一論点（カテゴリー別・リンク）


　おはようございます！

　連休明けの今日、24目標のみなさんのオンラインホ
ームルームがあります。

　ぜひ参加してください。

　では、今日の一日一論点です。


（一日一論点）会社法

会社法246条2項
　前項の規定にかかわらず、新株予約権者は、株式
会社の承諾を得て、同項の規定による払込みに代え
て、払込金額に相当する金銭以外の財産を給付し、
又は当該株式会社に対する債権をもって相殺するこ
とができる。

　新株予約権に関する条文ですね。

　新株予約権を有償で発行したときの金銭の払込み以
外の規定です。

　以下、会社法の過去問です。

　なお、上場会社が取締役への報酬として募集新株予
約権を発行する場合は考慮しないものとします。

　　　・・・・・・・・・・・・・・・・・

（過去問）

Ｑ１
　会社法上の公開会社である株式会社が新株予約権を
引き受ける者の募集をしようとする場合において、株
主に新株予約権の割当てを受ける権利を与えるときは、
当該募集新株予約権の引受けの申込みの期日は、株主
総会の決議によって定めなければならない（平24-
29-イ）。

Ｑ２　
　株式会社は、新株予約権を引き受ける者の募集をし
ようとする場合には、募集事項として、募集新株予約
権と引換えに金銭の払込みを要しないこととする旨を
定めることはできない（平24-29-ア）。

Ｑ３
　株式会社は、その発行する新株予約権を引き受ける
者の募集をしようとするときは、募集新株予約権の内
容として、その行使に際して出資を要しない旨を定め
ることができない（平30-29-ア）。

Ｑ４
　新株予約権者が、株式会社の承諾を得て、募集新株
予約権と引換えに払い込む金銭の払込みに代えて、払
込金額に相当する金銭以外の財産を給付した場合には、
当該株式会社は、当該財産の給付があった後、遅滞な
く、当該財産の価額を調査させるため、裁判所に対し、
検査役の選任の申立てをしなければならない（令3-
29-5）。

　　　・・・・・・・・・・・・・・・・・

続きはこちら

日曜日の一日一論点とホームルーム

　　復習　一日一論点（カテゴリー別・リンク）


　おはようございます！

　今日で三連休も終わりになりますね。

　明日からまた一週間が始まりますが、明日は、24目
標のみなさんのオンラインホームルームです。

　ぜひ参加してください。

　では、今日の一日一論点です。


（一日一論点）不動産登記法

　仮登記名義人が仮登記の抹消を申請する場合には、
申請情報と併せて、仮登記の登記識別情報を提供しな
ければならない（不登令8条1項9号）。

　単独申請でありながら登記識別情報の提供を要する
例外ケースのひとつですね。

　以下、不動産登記法の過去問です。

　　　・・・・・・・・・・・・・・・・

（過去問）

Ｑ１
　所有権の移転の仮登記を申請するときは、仮登記の
登記権利者の住所を証する情報の提供を要する
（令2-16-1）

Ｑ２
　抵当権の移転の仮登記の登記権利者及び登記義務者
が共同して当該仮登記を申請するときは、登記義務者
の登記識別情報を提供する必要がある（平18-18-エ）。

Ｑ３
　甲土地にＡを抵当権者とする抵当権の設定の仮登記
がされている場合において、Ａが単独で当該仮登記の
抹消を申請するときは、Ａに対して通知された登記識
別情報を提供しなければならない（平26-12-ア）。

Ｑ４
　代物弁済を登記原因とする所有権移転請求権の仮登
記がされている場合において、所有権移転請求権の移
転の登記を申請するときは、申請人は、所有権移転請
求権の仮登記の登記名義人に通知された登記識別情報
を提供しなければならない（平24-16-ウ）。

　　　・・・・・・・・・・・・・・・・

続きはこちら

土曜日の一日一論点

　　復習　一日一論点（カテゴリー別・リンク）


　おはようございます！

　今、プロ野球では日本シリーズがやってますね。

　来年こそは、ジャイアンツが日本シリーズに進出し
て、久しぶりの日本一の瞬間を見たいです。

　そんな土曜日の一日一論点です。


（一日一論点）民法

民法985条1項
　遺言は、遺言者の死亡の時からその効力を生ずる。

　遺言の効力発生に関する条文ですね。

　司法書士試験では、効力発生時期が重要です。

　不動産登記だと、登記原因の日付にも関わるところ
ですからね。

　登記とは直接関わりのないところであっても、いつ
効力が生じるのかというのはとても大事です。

　以下、民法の過去問です。
　
　　　・・・・・・・・・・・・・・・・

（過去問）

Ｑ１
　１５歳未満の未成年者が遺言をするには、その父母
の同意を得なければならないが、成年被後見人が遺言
をするには、その成年後見人の同意を得る必要はない
（平22-20-ウ）。

Ｑ２
　遺言に停止条件が付されていた場合において、遺言
者の死亡後に条件が成就したときは、条件が成就した
時から、遺言の効力が生ずる（令2-23-ウ）。

Ｑ３
　封印のある遺言書は、家庭裁判所において相続人又
はその代理人の立会いがなければ開封することができ
ず、これに反して開封された場合には、遺言は無効と
なる（平22-22-オ）。

Ｑ４
　自筆証書によって遺言をするに当たっては、押印の
代わりに花押を用いることができる（平31-22-イ）。

　　　・・・・・・・・・・・・・・・・・

続きはこちら

祝日の一日一論点

　　復習　一日一論点（カテゴリー別・リンク）


　おはようございます！

　昨日、カレンダーを見て気が付いたのですが、今日
は祝日なんですね。

　なので、この週末は３連休ですね。

　そんな連休初日の一日一論点です。


（一日一論点）不動産登記法

不動産登記法111条１項
　所有権について民事保全法第５３条第１項の規定に
よる処分禁止の登記がされた後、当該処分禁止の登記
に係る仮処分の債権者が当該仮処分の債務者を登記義
務者とする所有権の登記（仮登記を除く。）を申請す
る場合においては、当該債権者は、当該処分禁止の登
記に後れる登記の抹消を単独で申請することができる。

　仮処分に関する登記ですね。

　一部、カッコ書を省略しています。

　以下、不動産登記法の過去問です。

　　　・・・・・・・・・・・・・・・・

（過去問）

Ｑ１
　所有権の移転の登記請求権を保全するための処分禁
止の仮処分の執行としての処分禁止の登記が甲土地に
ついてされている。債権者が債務者を登記義務者とす
る甲土地についての所有権の移転の登記を申請する場
合において、処分禁止の登記に後れる登記の抹消を単
独で申請するときは、登記原因証明情報として仮処分
の決定書の正本を提供しなければならない（平26-
24-オ）。

Ｑ２
　Ａを所有権の登記名義人とする甲土地について、Ｂ
を仮処分の債権者とする所有権の処分禁止の登記がさ
れた後、Ａ及びＢが甲土地について所有権の移転請求
権の保全の仮登記を申請する場合には、Ｂは、当該処
分禁止の登記に後れる登記の抹消を単独で申請するこ
とができる（平29-23-3）。

Ｑ３
　Ａを所有権の登記名義人とする甲土地について、Ｂ
を仮処分の債権者とする所有権の処分禁止の登記がさ
れた後、ＡからＢへの所有権の移転の登記及び当該処
分禁止の登記に後れる登記の抹消の登記を申請する場
合には、Ｂは、当該処分禁止の登記の抹消を単独で申
請することができる（平29-23-5）。

Ｑ４
　地上権の設定の登記請求権を保全するための処分禁
止の仮処分の執行としての処分禁止の登記及び保全仮
登記がされた不動産について、当該保全仮登記に基づ
く本登記がされた場合には、当該処分禁止の登記は、
登記官の職権により、抹消される（平25-19-オ）。

　　　・・・・・・・・・・・・・・・・

続きはこちら

木曜日の一日一論点

　　復習　一日一論点（カテゴリー別・リンク）


　おはようございます！

　早速、今日の一日一論点です。


（一日一論点）会社法

会社法207条10項
　次に掲げる者は、前項第４号に規定する証明をする
ことができない。
①　取締役、会計参与、監査役若しくは執行役又は支
　配人その他の使用人
②　募集株式の引受人
（３号、４号省略）

　募集株式の発行に関する条文ですね。

　前項第４号というのは、現物出資財産の価額の相当
性の証明の規定です。

　誰が証明できないのかは、確認しておくべきです。

　以下、商業登記法の過去問です。

　　　・・・・・・・・・・・・・・・・・

（過去問）

Ｑ１
　出資の目的が金銭以外の財産である場合において、
募集株式の発行による変更の登記の申請書に添付され
た書面が現物出資財産について募集事項の決定の際に
定められた価額が相当であることについての弁護士の
証明を記載した書面であるときは、当該弁護士が弁護
士の登録をしていることを証する書面を添付しなけれ
ばならない（平23-31-ウ）。

Ｑ２
　弁済期の到来した第三者に対する金銭債権を出資の
目的とする場合において、会社が募集事項の決定の際
に当該金銭債権の価額を1000万円と定めていたとき
は、その価額が証明であることについて当該会社の監
査役である弁護士の証明を記載した書面及びその附属
書類を添付して、募集株式の発行による変更の登記を
申請することができる（平30-30-ア）。

Ｑ３
　取締役会の決議により決定された払込期日を当該払
込期日の経過前に延期した場合には、募集株式の発行
による変更の登記の申請書には、払込期日の延期を決
議した取締役会の議事録及び当該決議前に募集株式の
引受けの申込みをした者全員が当該延期につき同意し
たことを証する書面を添付しなければならない
（平28-31-オ）。

Ｑ４
　株主総会の決議により決定された払込期日より前に
募集株式の引受人のすべてが出資の履行を完了した場
合において、当該払込期日を繰り上げる旨の株主総会
の決議をしたときは、当該払込期日より前の日を登記
原因年月日とする募集株式の発行による変更の登記の
申請書には、当該株主総会の議事録を添付しなければ
ならない（平22-29-ア）。

　　　・・・・・・・・・・・・・・・・・

続きはこちら